昭和40年（1965年）10月、第22回日本公衆衛生学会の高血圧自由集会で、各大学、研究機関、企業団体などより、全国的規模における循環器管理の関連分野の多くの人々が集まり、その有機的提携、疫学的研究の管理面への応用、統一的管理基準の設定普及など、広く脳卒中・心臓病対策の発展を図るべきであるとの強い要請の声があがった。

　これを契機に日本循環器管理研究協議会設立準備委員会が結成され、準備委員会代表として東京大学教授・小林太刀夫、千葉大学教授・柳沢利喜雄の両氏が選ばれ、準備委員会第1回会合が昭和40年（1965年）11月27日に開催され、小林太刀夫教授をはじめとする発起人が選出された。

　役員は理事長・小林太刀夫、理事・千葉保之、大淵重敬、相沢豊三、守一雄、村中俊明、湯澤信治、日比野進、岡田博、高安正夫、吉田常雄、関悌四郎、原亨、千田信行、勝木司馬之助、木村登、監事・秋山房雄、重松逸造の諸先生であった。昭和41年（1966年）3月京都において発会式と記念講演会が挙行された。昭和42年（1967年）に第2回総会が東京で開かれ、昭和43年（1968年）には、H．BLACKBURN先生による心電図に関する講演会と、A．KEYS先生による循環器疾患の予防に関する講演会を東京で開催し、循環器疾患管理に携わる人々のための技術的指導および研究援助を行った。

　また、機関誌および教育用の小冊子やニュースの刊行、循環器疾患予防に関する思想の普及と啓蒙を推進し、昭和43年（1968年）7月には社団法人設立を厚生省に申請し、10月29日付をもって社団法人として認可（厚生省収衛第203号）され、各関係方面から大いなる期待が寄せられた。

　その後、これに答えるべく循環器疾患に関する、1）疫学的調査研究およびその助成、2）管理方法の研究および技術援助、3）研究会の開催、4）予防管理従事者に対する研修、5）一般に対し予防に関する思想の普及および啓蒙活動、などの諸事業を行ってきた。

　昭和58年（1983年）2月1日より施行された老人保健法の柱の一つである健康診査において用いられる循環器検査法、診断手技および判定基準などは、日循協の地道な活動が実を結んだものである。

　厚生省は約10年毎に循環器疾患の基礎調査を実施しているが、それへの協力、また、厚生省の助成金、補助金などにより循環器疾患の予防、福祉などの研究を行ってきた。

　昭和63年（1988年）より、「日本循環器病予防セミナー」を若手医師を対象に開催し、循環器疾患の疫学・予防研究のための最新の知識を習得し、循環器疾患の制圧に貢献し得る指導者の育成を図ってきた。毎年約40名が参加している。

　平成元年（1989年）より、保健師が循環器疾患予防対策の展開をどのように進めたら良いか、事例研究、グループワークを通じて実践に役立つよう「保健師のための循環器疾患予防セミナー」を開催し、毎年100名が参加している。

　このように、これまで多くの成果を挙げるとともに、わが国における循環器疾患の予防･管理の分野においては指導的役割を果たしてきた。

　日循協はその目的に沿って、会員は、臨床（大学、病院、診療所）、公衆衛生（大学、事業所、保健所など）の医師のみならず保健師、栄養士、行政分野の方からなり、他に見られない特色がある。

　また、広く各界に対し、賛助会員の加入を依頼し、日循協の諸事業の遂行にご協力頂いている。